「自社商品の売上をダイレクトに伸ばしたい」と考えるマーケティング担当者にとって、マストバイキャンペーンは極めて有効な手法です。
購買を条件とするこの施策は、単なる認知拡大に留まらず、実売に直結する点が最大の強みです。
近年はデジタル技術の活用により、実施コストを抑えつつ高い成果を出す企業も増えています。
この記事では、クオカードメディア編集部のIが、マストバイキャンペーンの基礎知識から、成功事例や成功のポイント、実施手順まで詳しく解説します。
また、これまで多くのキャンペーンに携わり、企業とQUOカード、QUOカードPayを繋げてきた株式会社クオカードのSさんに、マストバイキャンペーン成功のポイントや、マストバイキャンペーンの景品としてQUOカードPayがおすすめの理由についてお聞きしました。
マストバイキャンペーンの実施を検討しているマーケティング担当者はぜひ参考にしてください。
マストバイキャンペーンとは
「新商品の認知度を上げたい」「リピーターを増やしたい」といった課題の解決につながる「マストバイキャンペーン」。まずは、その定義や基本的な仕組みについて整理していきましょう。
マストバイキャンペーンの定義と仕組み
マストバイキャンペーンとは、その名の通り「対象商品を購入（Must Buy）すること」を応募条件としたプロモーション施策のことです。
消費者が商品を購入した証明（レシート、シリアルナンバー、応募券など）を提示することで、抽選で景品が当たったり、もれなく特典がもらえたりする仕組みを指します。
このキャンペーンの最大の特徴は、消費者のアクションが「購入」に直結している点。
単に商品を知ってもらうだけでなく、最終的な購買行動を強力に後押しするため、短期間での売上アップや在庫の回転率向上を目的として広く活用されています。
マストバイキャンペーンはクローズドキャンペーンの一種
キャンペーンは大きく分けて「オープンキャンペーン」と「クローズドキャンペーン」の2種類に分類されます。
オープンキャンペーン
商品の購入を条件とせず、誰でも自由に応募できる形式です。SNSのフォロー＆リポストや、クイズへの回答などが一般的です。主な目的は「ブランドの認知拡大」や「新規見込み客のリスト収集」にあります。
クローズドキャンペーン
商品の購入やサービスの利用など、何らかの取引を条件に参加できるキャンペーンを指します。主な目的は「直接的な売上の向上」や「リピート購入の促進」です。
商品購入が参加条件となるマストバイキャンペーンは、「クローズドキャンペーン」に該当します。
「オープンキャンペーン」と「クローズドキャンペーン」はどちらの手法が優れているということではなく、施策のゴールが「広く知ってもらうこと（オープン）」なのか、「実際に買ってもらうこと（クローズド）」なのかによって使い分けることが重要です。
マストバイキャンペーンでの景表法確認ポイント
マストバイキャンペーンを実施するうえで、決して避けて通れないのが「不当景品類及び不当表示防止法（景表法）」の遵守。
クローズドの場合、景表法において「一般懸賞」「共同懸賞」「総付」の3つに分類されており、それぞれに景品の最高額や総額の制限が設けられています。
一般懸賞（抽選で当たる場合）
最も一般的なマストバイキャンペーンの形態です。「商品を購入し、応募した人の中から抽選でプレゼント」という形式であれば、一般懸賞に該当します。
| 懸賞による取引価額 | 景品類限度額 | |
|---|---|---|
| 最高額 | 総額 | |
| 5,000円未満 | 取引価額の20倍 | 懸賞に係る 売上予定総額の 2％ |
| 5,000円以上 | 10万円 | |
共同懸賞（複数の事業者が協力する場合）
ショッピングモール全体や、特定の地域の商店街、あるいは複数のメーカーが共同で実施するマストバイキャンペーンがこれにあたります。
| 景品類限度額 | |
|---|---|
| 最高額 | 総額 |
| 取引価額にかかわらず30万円 | 懸賞に係る売上予定総額の3% |
総付景品
「対象商品を買えば、もれなく全員もらえる」という形式のマストバイキャンペーン（ベタ付け景品）は、懸賞ではなく「総付景品」として扱われます。
| 景品類限度額 | |
|---|---|
| 取引価額 | 景品類の最高額 |
| 1,000円未満 | 200円 |
| 1,000円以上 | 取引価額の10分の2 |
参考：景品表示法｜消費者庁
※実際の運用にあたっては、取引価額の考え方や実施形態により判断が異なる場合があります。詳細は消費者庁資料や専門家にご相談ください。
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マストバイキャンペーンがいま企業に注目される理由
SNSの普及や消費行動の多様化により、企業が消費者に選ばれ続けることは容易ではなくなっています。そのような状況下で、多くの企業が改めて「マストバイキャンペーン」に注目する理由とはどのようなものでしょうか。
商品の販売促進に直結する
マストバイキャンペーンが注目される最大の理由は、「売上に直結しやすい施策」である点です。
一般的な広告やSNSでのフォローリポストキャンペーンなど、拡散を狙ったキャンペーンは、ブランド認知を広げることには長けていますが、必ずしもその瞬間の購買を保証するものではありません。一方でマストバイキャンペーンは、「購入すること」が参加の絶対条件です。そのため、実施期間中の売上高の向上をダイレクトに狙うことができます。
特に競合他社との差別化が難しい消費財（FMCG）などの分野では、キャンペーンが「あと一押し」の購入動機（インセンティブ）となります。
新規購入者の獲得につながる
マストバイキャンペーンは、既存顧客のロイヤリティ向上だけでなく、「新規購入者の獲得」にも非常に有効です。
これまで自社商品を手に取ったことがない消費者にとって、初めての購入には心理的なハードルが存在します。しかし、「魅力的な景品が当たるかもしれない」という期待感は、そのハードルを大きく下げ、試用の機会を生みだします。
一度商品を試してもらうことができれば、その後のリピート購入につながる可能性も生まれるでしょう。
デジタル化により従来より低コストで実施できる
近年、マストバイキャンペーンが再び脚光を浴びている背景には、「デジタル化による低コストの実現」があります。
かつてのマストバイキャンペーンといえば、ハガキにバーコードを貼って郵送する形式が主流でした。この場合、企業側には、「応募ハガキの印刷代や店頭設置費用」「応募内容を確認する人件費」「大量のハガキを保管・管理するスペース」といった多大なコストと手間が発生していました。
しかし現在では、スマートフォンを活用した「レシート撮影応募」や「シリアルナンバー入力」が一般的。WEB上で応募から抽選までを完結させ、工数を大幅に削減しています。
また、景品自体を「デジタルギフト」にすることで、配送費をゼロに抑えることも可能になりました。このように、デジタルの力を活用することで、中小規模の予算でも高い費用対効果（ROI）を実現できるようになったことも、企業が注目する大きな理由です。
マストバイキャンペーンの種類
マストバイキャンペーンは、応募方式によって種類分けできます。代表的な4つの種類をご紹介します。
レシートで応募する「レシート応募型」
購入したレシートをスマートフォンで撮影し、専用フォームやLINEなどでアップロードする形式。現在のデジタルキャンペーンにおいて特に普及している手法のひとつです。
商品のパッケージを加工する必要がないため、既存の在庫をそのまま活用でき、導入スピードが非常に速いのが特徴。
また、レシートには「購入店舗」「購入日時」「同時購入品」といった貴重な購買データが含まれており、これらを分析することで、消費者の併売傾向などのマーケティングデータを収集できるメリットがあります。
一方、レシートの印字が薄かったり、対象商品名が省略（例：「飲料」のみ）されていたりする場合、判定が困難になることがあるため、この課題のクリアが求められます。
応募シールで応募する「シール応募型」
商品パッケージに貼付されたシールを剥がしハガキに貼って応募する形式は従来のマストバイキャンペーンでは定番の形式ですが、近年はシールのシリアルナンバーでWEBサイトから応募する形式が増えています。
店頭で「キャンペーン実施中」であることが一目で伝わるため、視覚的な訴求力が非常に高く、衝動買いを誘発しやすいのがメリットです。WEB応募であれば、その場で当たりがわかる「インスタントウィン」施策とも非常に好相性。
一方、商品一点一点にシールを貼るための「貼付コスト（内職費用やライン変更）」が発生します。また、店頭でシールだけが剥がされてしまう「抜き取り」のリスクも考慮しなければなりません。
QRコードやシリアルナンバーで応募する「シリアル応募型」
商品の中面に印字されたシリアルナンバーや、容器に直接プリントされたQRコードを読み取って応募する形式です。
シール型と異なり、パッケージの内側や中蓋に印字するため、購入前の中身の確認や不正な抜き取りを物理的に防ぐことができます。
デジタルとの親和性が極めて高く、ユーザーはスマホ一台でシームレスに応募を完了できるため、若年層をターゲットとする場合に高い効果を発揮します。
ただし、製造工程において、パッケージの裏面や中面に可変印字（一つひとつ異なる番号を印字すること）を行うための設備投資や、製造ラインの調整が必要になる場合も。生産部門との密接な連携が欠かせません。
バーコードなどパッケージの一部で応募する「パッケージ応募型」
商品の外装にあるバーコードやロゴマークを切り抜き、ハガキに貼って郵送する、古くからある伝統的な形式です。
デジタルに不慣れなシニア層がターゲットの場合、現在でも高い反応率が得られます。
ただ、新規層や若年層にとっては、「切り取る」「切手を貼る」「ポストに投函する」という物理的な負担が参加意欲を削ぐ要因に。また、企業側もハガキの回収やデータ入力に多大なコストがかかります。
郵送料金の改定（値上げ）により、以前よりも応募のハードルが上がっている現状を考慮し、景品の魅力をより高めるなどの工夫が求められます。
マストバイキャンペーンの実施手順
マストバイキャンペーンを成功させるためには、緻密な事前準備と円滑な運用フローの構築が不可欠。単に景品を用意するだけでなく、マーケティングの視点から一貫性のあるプロセスを辿る必要があります。ここでは、実施に向けた5つの主要なステップを解説します。
（1）キャンペーンの目的・ターゲットを設定する
まずは「なぜこのキャンペーンを行うのか」という目的を明確にしましょう。
- 新規顧客の獲得（トライアル促進）
- 既存顧客の購入頻度向上（リピート促進）
- ブランド認知の拡大やファン化
目的が「新規獲得」であれば、参加のハードルを下げ、幅広い層に支持される景品が適しています。
一方「リピート促進」であれば、複数回購入を条件にするなどの設計が考えられます。
また、ターゲット層が「若年層」か「シニア層」かによって、SNSを活用するか、ハガキ応募を併用するかといったコミュニケーション戦略も変わってきます。
（2）応募方式（レシート応募・シリアルナンバー等）を決める
設定したターゲットと予算に基づき、最適な応募方式を選択します。
前述の通り、デジタルの利便性を活かすなら「レシート応募」や「シリアルナンバー入力」が主流。しかし、流通企業とのタイアップであれば、特定の店舗での購入を証明しやすいレシート型が好まれるなど、商流に合わせた判断も必要になります。
この段階で、WEB上の応募フォームや抽選システムの開発・選定も並行して進めます。ユーザーが迷わずに応募を完了できる「UI/UXの設計」が、最終的な応募数（CVR）を左右することを念頭に置きましょう。
（3）景品（インセンティブ）を選定する
景品によってユーザーの参加意欲が変わるといっても過言ではありません。
例えば、 そのキャンペーンでしか手に入らない特別な体験やオリジナルグッズなどは話題性が高く、ユーザーの興味を引きつけます。
受け取ってすぐに使える、あるいは幅広い用途がある金券やポイントも、利便性の面でユーザーが魅力に感じやすいでしょう。
また、景品を選定する際は、前述した景表法にも注意が必要です。景表法を厳守した景品選びが絶対条件になります。
近年では、在庫リスクや発送コストを抑えるために、URLを送付するだけで完了するデジタルギフトの採用が増えています。予算や想定した運用コストに見合った景品かどうかも、重要な確認ポイントです。
（4）事務局の構築と配送フローを確認する
キャンペーン期間中に発生する問い合わせ対応や、応募データの不備確認を行う「事務局」の体制を整えます。
特に物理的な景品を配送する場合、個人情報の取り扱いや配送業者の選定、梱包資材の準備なども必要になります。
このバックエンドの設計が不十分だと、配送の遅れや不備を招き、ブランド価値を損なう恐れも。
デジタル配布であれば回避できますが、当選通知メールの配信エラー対策など、事前のシミュレーションは欠かせません。
（5）キャンペーン実施後、効果を検証する
キャンペーン終了後は、あらかじめ設定したKPI（応募数、売上伸長率、新規顧客比率など）に基づき、効果測定を行います。
- 投じたコストに対して、どれだけの売上が創出されたか（ROI）
- 応募者の属性はターゲットと合致していたか
- 実施過程でどのようなユーザーの声（不満や要望）があったか
これらのデータを蓄積することで、次回の施策をより高精度なものへとブラッシュアップできます。単発のイベントで終わらせず、継続的なマーケティング活動の資産とすることが重要です。
マストバイキャンペーンの成功事例5選
マストバイキャンペーンを自社で企画する際、他社がどのような課題を抱え、どのような手法で解決したかを知ることは非常に有益です。ここでは、大手メーカーや流通企業が実施した、マーケティング視点での成功事例を紹介します。
（1）株式会社明治様×株式会社ベルク様の事例
食品・小売り事業を展開する株式会社明治様とスーパーマーケット「ベルク」を展開する株式会社ベルク様は、共同で「ベルク×明治 わくわくクイズ キャンペーン」を実施。
「ベルクでもっとも販売数の多い明治商品は？」といった店舗や製品に関わるクイズ企画でSNSでも話題を呼びました。
キャンペーンはX（旧Twitter）でのハッシュタグキャンペーンとレシート応募キャンペーンの2種で実施され、レシート応募キャンペーンではベルクでの1,500円以上の買物（明治商品1点以上を含む）のレシートで応募可能。抽選で60名にベルク専用QUOカードPay5,000円を贈呈しました。
ユーザーが参加を楽しめるユニークなクイズ企画とQUOカードPayの利便性・知名度の高さから応募が殺到し、レシート応募キャンペーンの応募数は従来比130%を達成。景品をベルク専用QUOカードPayとしたことで、再来店のきっかけ創出にも成功しました。
事例：応募数は従来比130%！加盟店専用QUOカードPayが、来店から商品購入、ファン顧客獲得のきっかけに。
（2）株式会社スミフルジャパン様の事例
バナナなどの果物の輸入・販売を行う株式会社スミフルジャパン様は、対象商品税込250円以上の購入でQUOカード、QUOカードPay3,000円分が当たるマストバイキャンペーンを実施しました。
これまでもQUOカードを景品としたキャンペーンを複数実施してきましたが、当キャンペーンでは従来からの郵便応募に加えWEB応募も用意し、郵便応募の景品をQUOカード、WEB応募の景品をQUOカードPayに。QUOカードPay公式XでのPRも実施しました。
手軽に参加できるWEB応募を取り入れたこと、約65万のQUOカードPay公式Xフォロワーにアプローチできたことが結果につながり、応募数は増加。さらに、景品のQUOカード、QUOカードPayの絵柄を毎月変えるという工夫で、リピーター獲得も実現しています。
事例：応募件数＆満足度ともに向上！QUOカード＆QUOカードPay同時採用で実現した“ファンが広がる”キャンペーン施策とは？
（3）まるか食品株式会社様の事例
「ペヤングソースやきそば」で知られるまるか食品株式会社様が実施したのは、「ペヤングソースやきそば超超超大盛GIGAMAX」の購入を参加条件とするマストバイキャンペーン。
第1弾では、抽選で1,000名に1,000円分のQUOカードPayダウンロードカードをプレゼント。そして第2弾では、抽選で1名になんとQUOカードPay100万円分プレゼントという、インパクトのあるキャンペーンを行いました。
誰でも使いやすいQUOカードPayを景品としたことに加え、ダウンロードカードのパッケージにQUOカードPayキャラクターのコアラをデザインし、女性への訴求力もアップ。
さらに、ユーチューバーとのコラボでキャンペーンをデジタル展開し、SNSとの親和性を高めることで、当選したユーザーが自発的に情報を発信するUGCも獲得。さらなる話題を呼ぶ好循環を生み出しました。
事例：日経POS情報サービス 週間ランキング調査で2位※に躍進
（4）キリンビバレッジ株式会社様の事例
飲料メーカーのキリンビバレッジ株式会社様は、対象自動販売機での「キリン ファイア」購入で総計20万名にオリジナルグッズやQUOカードPayが当たるキャンペーンを実施し、高償還率を実現しています。
決め手となったのは、商品に貼ってある「当たりシール」で当選結果がその場でわかるインスタントウィンを取り入れたこと。景品をデジタルギフトのQUOカードPayにしたことで、当選者はスマートフォンですぐに景品を受け取ることができ、満足度が向上。
また、景品のQUOカードPayをあえて少額設定し、当選者を10万人以上にする大量当選型とすることで、購入者が「当たる！」と実感しやすくし、購入数の増加につなげました。
（5）森永製菓株式会社の事例
森永製菓株式会社では、首都圏のスーパーで対象商品のうち2品を購入したレシートで応募できるレシート応募型のマストバイキャンペーンを実施しました。
ターゲットを広げるため、景品のひとつとして老若男女に汎用性の高いQUOカードPayを採用。QUOカードPay公式SNSでの告知も活用して幅広いターゲットへアプローチし、見事、売上前年比176%を実現しました。
また、もともと物品を景品としていたところをデジタルギフトに変えたことで、配送や梱包にかかるコストの削減にも成功。コスト削減分を販促費用にまわせたことも成功の要因となりました。
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成功事例から学ぶマストバイキャンペーン成功のポイント
数多くの企業がマストバイキャンペーンを実施する中で、高い成果を上げている施策には共通する「成功の型」が存在します。ここでは、これまでの事例や業界の動向を踏まえ、担当者が企画段階で押さえておくべき実践的なポイントを5つの視点で解説します。
消費者の負担が少ない応募方法を選ぶ
キャンペーンの参加率（応募率）は、「応募にかかる手間」で大きく左右されます。どんなに魅力的な景品を用意しても、応募プロセスが複雑であれば消費者は途中で離脱してしまいます。
成功事例でご紹介した株式会社スミフルジャパンがWEB応募の採用で応募数を増加させたように、現在はスマートフォンで気軽に応募できるWEB応募が支持されやすい傾向。レシートを撮影して送るだけ、あるいはQRコードを読み取るだけといった、数分以内で完了する応募方法が主流です。
住所や氏名の入力を最小限にする、既存のSNSアカウントやメッセージアプリと連携してログインできる仕組みを整えるなど、徹底して「タイパ（タイムパフォーマンス）」を意識した設計が、現代の消費者には支持されています。
情報発信にSNSを活用する
成功している事例の多くは、SNSを広報の拠点として活用しています。
単に「実施中」と告知するだけでなく、当選者の喜びの声をシェアしたり、クイズなどユーザーが参加を楽しめる企画を採用したりすることで、より注目を高める工夫をしています。
また、ターゲット層に影響力のあるインフルエンサーに告知してもらう、フォロワー数が多い他社SNSとタッグを組むなど、公式SNSにとどまらず告知手法を広げることも非常に有効です。
その場で当選がわかる「インスタントウィン」も検討する
キリンビバレッジ株式会社の成功事例のように、インスタントウィン形式を取り入れるのもおすすめです。消費者の「今すぐ結果が知りたい」という欲求に応えるインスタントウィンは、参加意欲を劇的に高める手法の一つです。
後日抽選を待つ形式に比べ、その場で当たり外れがわかる仕組みはゲーム性が高く、SNSでのシェアも活発になりやすい傾向があります。特に、コンビニやスーパーで日常的に購入される低単価商品の場合、「もう一回買って、もう一度挑戦しよう」という短期的なリピート購入を強力に後押しします。
応募確認や景品配送にかかるコストも考慮する
企画段階で見落としがちなのが、キャンペーン運営の「バックエンドコスト」です。
物理的な景品を配送する場合、梱包作業費、配送費、さらには長期不在による返送対応などのコストが発生します。また、問い合わせ対応、応募レシートの不備確認（目視検印）にかかる人件費も無視できません。
これらを最適化するために、「景品をデジタル化する」「AIによる画像解析で判定を自動化する」といった選択肢を検討しましょう。
また、数々のキャンペーンに携わってきた株式会社クオカードのSによると、問い合わせ対応の中でも意外と多いのが「景品への問い合わせ」とのこと。
「仕様や使い方について、わかりやすくLP等で案内することが重要なのはもちろん、知名度が高いもの、利用方法が簡単なものなど、利用者への説明不要な景品を選ぶことも工数軽減につながるポイントの一つです。」
運営コストを削減できれば、その分を景品内容の充実に回すことができ、結果としてキャンペーンの質を高めることにつながります。
景品選びは「利便性」と「限定感」を重視する
キャンペーンの企画で特に重要なのがインセンティブ（景品）の選定です。
ユーザーの参加意欲を高めるためにも、ターゲットにとって価値のある景品とは何かを深掘りする必要があります。
重視したいのが、利便性と限定感。
日常の買物やサービスで幅広く使える汎用性の高いギフトやポイントは、利便性が良く幅広いターゲット層に喜ばれる「外さない」景品と言えます。
また、 「今しか手に入らない」「ファンなら喉から手が出るほど欲しい」オリジナルグッズや体験は、SNSでの拡散性を高め、話題づくりに役立ちます。
理想的なのは、この両者のバランスがとれていること。
「誰にとってもうれしい利便性」のある景品を多数用意しつつ、目玉として「ここでしか手に入らない限定アイテム」を少数用意する二段構えの構成は、幅広い層の参加を促す定石となっています。
マストバイキャンペーンの景品ならQUOカードPayがおすすめ
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近年、多くのマーケティング現場で選ばれているのが、スマートフォンの画面上で受け取れる「デジタルギフト」です。
特にQUOカードPayは、マストバイキャンペーンに最適な要素が多く、キャンペーン景品としての採用が急増しています。その具体的な理由を詳しく見ていきましょう。
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全国で使える高い利便性で応募率アップにつながる
マストバイキャンペーンは、「商品の購入が必要」という参加への高いハードルがある分、より魅力的でユーザーが欲しがる景品を用意する必要があります。
限定グッズやオリジナルグッズはコアファン層に喜ばれますが、やはり刺さる層は限定的。
一方、日常の買物に利用できるQUOカードPayは、誰にとっても使いやすく喜ばれる景品です。全国のコンビニエンスストアや書店など幅広いシーンで使えるためユーザーを選ばず、応募率アップにつなげられるでしょう。
また、QUOカードPayの加盟店に自社商品がおかれていれば、自社商品の購入につながる可能性もあります。
オリジナルデザインで限定感・特別感のある景品に
QUOカードPayは、利便性だけでなく限定感も備えられるのが大きなメリット。
前述したように、「どこでも使える利便性」と「そのキャンペーンだけの特別感」を両立した景品は、キャンペーン成功の鍵になります。
QUOカードPayは、券面にオリジナルデザインを施せるため、「キャンペーン限定デザインのQUOカードPay」として打ち出すことが可能。
例えば、タレントやキャラクターとのコラボレーション施策であれば、当選者だけが見られる限定画像を表示させることで、ファンにとっての希少価値を飛躍的に高めることができます。
QUOカードPayを利用する（画面を開く）度に、オリジナルデザインを目にしてブランドに触れてもらえるため、キャンペーン終了後も継続して接点を持てるのも大きな強みです。
キャンペーンに合わせて細かく金額設定可能
大きな金額でインパクトを出すのか、少額での大量当選でユーザーの期待値を高めるのか。
キャンペーンの目的や企画で景品の金額設定は変わってくるものですが、50円～100,000円まで細かく金額設定できる利便性もQUOカードPayが選ばれる理由の一つです。
50円～100,000円の間であれば1円単位で設定できるので、「55周年を記念して555円分のQUOカードPayを555名にプレゼント」といったようなユニークな企画も可能です。
オンライン配布で配送のコスト・工数を大幅削減
QUOカードPayなら、運用コストの劇的な削減も実現できます。
物理的な景品を送る場合、当選者の住所入力や確認、梱包作業、配送代行業者への委託費用、さらには長期不在による返送対応など、多大なコストが発生します。
これに対し、デジタルギフトであるQUOカードPayは、URLをメールやSNSのDM、あるいは応募完了画面で即座に発行・送付することが可能。さらにはメール配信の代行サービス※も提供しています。
配送の手間や費用がなくなるだけでなく、発送作業に伴う人為的なミスや、個人情報の管理リスクを最小限に抑えられる点は、コンプライアンスを重視する企業にとって非常に大きな魅力です。
※メール配信代行サービスご利用には利用規約への同意が必要となります。
オウンドメディアでの告知協力も可能
QUOカードPayの採用で、QUOカードのオウンドメディアでのキャンペーン告知も可能です。※告知掲載にはQUOカードPayの採用金額など一定条件があります。詳しくはお問い合わせください。
株式会社クオカードのSさんによると、告知掲載により、「キャンペーンを常時チェックしているキャンペーン好きな層に直接、効率良くアピールできることが大きなメリット」とのこと。
告知費用を抑えつつ、キャンペーン参加率を効果的に高めることができます。
【まとめ】デジタルの活用と最適な景品選びでマストバイキャンペーンを成功させよう
マストバイキャンペーンは、単なる認知拡大にとどまらず、「実売（購買行動）」にダイレクトに結びつく非常に強力なマーケティング手法です。近年はデジタル技術の進歩により、レシート応募やデジタルギフトの活用が一般化したことで、従来よりも低コストかつスピーディーに実施できるようになりました。
一方、デジタルよりも現物の景品が効果を発揮することもあります。
例えば、対象商品のイメージキャラクターを務めるタレントを景品に活かしたいといった場合、タレントをデザインしたQUOカードはファンの所有欲を満たし、高い訴求力が期待できるでしょう。
ターゲット層や運用コストなど、さまざまな要素を加味しながら、適切な景品を選ぶことがキャンペーンを成功に導く鍵になります。
ぜひ本記事で紹介した手順やポイントを参考に、効果的なマストバイキャンペーンを企画してみてください。
公開日：2026年5月22日
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